合従連衡は中国戦国時代の外交戦略に由来する言葉で、弱小国が連合して強国に対抗する「合従」と、強国が個別に同盟を結んで勢力を拡大する「連衡」を組み合わせた概念です。現代では企業間の戦略的提携を指すことが多く、業界再編や市場競争に対応する手段として用いられています。
自動車業界ではトヨタとBYDのEV開発提携、ポイントビジネスではTポイントからVポイントへの統合などが代表例です。また、楽天モバイルの経営再建におけるKDDIとの協力関係も、合従連衡の現代的な適用例と言えるでしょう。業界の変化に対応するため、競合他社と協力関係を築くケースが増えています。
合従連衡を成功させるには、明確な目的の共有と相互利益の確保が不可欠です。提携先との信頼関係構築、それぞれの強みを活かした役割分担、変化に対応できる柔軟性が重要になります。また、漁夫の利(第三者が利益を得る状況)を防ぐため、提携条件を慎重に検討する必要があります。