1980年代後半、日本では金融緩和政策と過剰な投機マネーが流入したことで、不動産や株式の価格が実体経済とかけ離れて上昇しました。特に銀行の融資姿勢が緩和され、土地を担保にした融資が増えたことが大きな要因です。
1990年代初頭に日本銀行が金融引き締め政策に転換し、公定歩合を引き上げたことが直接のきっかけです。これにより過剰な投機資金が一気に引き上げられ、資産価格が暴落しました。またアメリカからの外圧（プラザ合意）も影響しました。
バブル崩壊後、日本は「失われた10年」と呼ばれる長期不況に陥りました。銀行は不良債権を抱え、企業は過剰債務に苦しみました。またデフレ経済が定着し、賃金上昇が停滞するなど、現代の日本経済にも深い影響を残しています。
