業界全体の景気減速や建築資材価格の高騰に加え、最近では不祥事によるイメージダウンが影響しています。また、高配当株全般の調整局面も一因と考えられます。
処分内容が限定的で業績への影響が少ないと判断されたためです。また、4%超の高配当利回りが下支えとなり、投資家の売りが抑制された面もあります。
不祥事の再発防止策の効果や、新築需要の回復状況が鍵となります。また、安定した配当継続が確認できれば、バリュー株として再評価される可能性があります。