60歳からiDeCoを始める最大のメリットは節税効果です。掛金が全額所得控除の対象となるため、所得税や住民税の負担を軽減できます。また、運用益が非課税で積み立てられるため、老後資金を効率的に増やすことが可能です。
60歳以降にiDeCoに加入する場合、運用期間が短くなるため、リスクの高い商品を選ぶと元本割れの可能性が高まります。また、原則60歳までしか加入できなかった制度が65歳まで延長されましたが、加入期間が短い分、節税効果も限定的になる点に注意が必要です。
退職後、企業型DCの資産をiDeCoに移管するかどうかは、手数料や運用商品の選択肢を比較して判断する必要があります。iDeCoに移行すれば一括で受け取ることも可能ですが、税制優遇を受けるためには原則60歳まで引き出せないという制約があります。専門家に相談するのがおすすめです。