東京メトロ株はPER17倍と鉄道株としては高水準で、成長率とのギャップが指摘されています。特にコロナ後の業績回復が他の鉄道会社に比べて遅れており、この乖離が割高説の根拠となっています。
主なメリットは鉄道株の中では高い配当利回りと、1万株以上保有で全線定期券が取得可能な優待制度です。また不動産事業の収益性が高く、営業利益率20%を維持している点も特徴です。
アナリストの間では意見が分かれており、割高状態から3割程度の調整があるとの見方と、優待目的の個人投資家の支持で底堅い動きが続くとの見方があります。不動産事業の成長性が今後の鍵を握ると言われています。