最大のデメリットは資産の分散ができず、自社株に投資が集中してしまうことです。会社の業績が悪化した場合、給与と資産の両方が影響を受けるリスクがあります。
売却時の制限や税金の問題に注意が必要です。多くの場合、退職時まで売却が制限され、値下がりリスクを抱えることになります。また、奨励金にも課税対象となる場合があります。
自社株に投資を集中させることは、卵を1つのカゴに盛るようなものです。会社が倒産したり業績が悪化した場合、仕事と資産の両方を失う可能性があるからです。資産分散の観点からリスクが高いと言えます。
