投資信託の主な手数料には、購入時にかかる「販売手数料」、運用中にかかる「信託報酬」、解約時にかかる「信託財産留保額」の3種類があります。特に長期で保有する場合、信託報酬が総コストに大きく影響します。
販売手数料は購入時、信託報酬は毎日基準価格から自動的に差し引かれます(目に見える形での請求はありません)。信託財産留保額は解約時に発生します。積立NISAなどではこれらの手数料が非課税枠内で処理されるメリットがあります。
販売手数料無料のノーロード投信を選ぶ、信託報酬率の低いインデックスファンドを選択する、長期保有で換金コストを抑える、NISA口座を活用するなどの方法があります。特に信託報酬が0.2%以下の商品がコスト面で有利と言われています。