上場廃止が決まってもすぐに無価値になるわけではありません。TOBやMBOが行われる場合や、整理銘柄として一定期間取引可能な場合があります。ただし流動性が低下するため注意が必要です。
主な原因には粉飾決算などの不正行為、時価総額や株主数の基準未達、債務超過などがあります。東証は毎年基準を満たさない銘柄を監理銘柄として公表しています。
監理銘柄に指定された場合は速やかに情報収集し、今後の見通しを分析しましょう。上場廃止が確実な場合、整理銘柄期間中に売却するか、私的整理などの可能性を検討する必要があります。
