公共事業の増加やインフラ再整備需要の高まり、さらに民間建築物の建設ラッシュなどが建設株好調の主な要因です。特に大規模プロジェクトを手がける大手ゼネコン株が注目されています。
大成建設や鹿島建設などの大手ゼネコンに加え、専門性の高いサブコン(下請け建設会社)も成長が見込まれます。M&A動向にも注目が必要です。
原材料価格の高騰や人手不足、公共事業予算の削減などがリスク要因として挙げられます。また、景気動向に敏感な業種でもあるため、マクロ経済の変化に注意が必要です。